当会会員企業ナミックス(株)は、COVID-19禍で修学に困難をきたしている学生の支援や人材育成を目的に、新潟大学へ3,500万円を寄付しました。同社は、これまでも交通遺児や難病支援団体への寄付を行ってきました。このたびは新潟大学のほか、長岡技術科学大学への寄付も行い、創業75周年の節目として、寄付金の総額は１億円を超えるとのことです。（新潟日報 R3.12.21）

当会会員企業日本精機(株)の佐藤浩一社長は、魚沼市立広神西小学校で6年生33人に出前授業を行いました。自らの小学校時代のことや、仕事に対する使命感などを語りかけ、子どもたちが将来の夢や仕事を考えるヒントになったようです。佐藤社長は、今年9月にCOVID-19感染予防に役立ててほしいと、同小へ二酸化炭素測定器10個を寄贈した縁から授業開催につながったようです。（新潟日報 R3.12.14）

当会会員企業(株)大菱計器製作所は、平面加工技術の確実な継承を図るためVR動画を制作し、若手社員などが自由な時間に技術を学ぶことができるようにしました。工具で金属の表面を削り、摩擦を減らす「キサゲ」と呼ばれる作業を行うベテラン社員の様子を様々な角度から撮影し、テロップやナレーションなども加え、わかりやすい映像で技術を伝えます。（新潟日報 R3.10.19）

当会会員企業ダイニチ工業(株)では、加湿器の堅調な販売が続いています。同社による購入者アンケートでは、COVID-19対策を購入理由に挙げる人が最も多かったとのことですが、冬場の需要期に向けて在庫の積み増しを図ります。（日本経済新聞 R3.10.14）

当会会員企業ダイニチ工業(株)は、県内の小学校など４３８校に図鑑を寄贈する活動を進めていますが、このたび、三条市役所栄庁舎で三条市の小学校等への寄贈式が行われました。図鑑を受け取った長谷川教育長は、子どもの興味を引く内容で、活用していきたいと感謝しました。（新潟日報 R3.10.19）

当会会員企業㈱丸互は、NTT東日本、新潟大学、第四北越銀行などと協力して、県内初、全国でも珍しい屋内外型ローカル５G事業を、北陸新幹線上越妙高駅西口でスタートさせました。商業施設エンジョイプラザの２階に約240㎡を有する「JM-DAWN」は、多様な働き方が広がる中、リモートワークしやすい環境を提供することによって、企業誘致などに大きな効果を発揮することが期待されます。（新潟日報、日本経済新聞 R3.10.12）

SBTiの参照・導入など、2050年カーボンニュートラル実現へ向けた
取組は既に幅広い企業でスタートしております。
このたび当工業会では、排熱・未利用熱に焦点を当て、エネルギー
の効率的な利活用を通じて脱炭素を進める講座を開催します。
第１回として、熱電変換や蓄熱技術に詳しい長岡技術科学大学の山
田昇教授に技術動向などの講義をしていただきます。

脱炭素研究会第1回案内(PDF)

脱炭素研究会第1回案内(Word)

別紙 趣旨・予定等

当会会員企業㈱コロナは、レトロな雰囲気の石油ストーブと石油コンロを限定品として販売することとし、同社のECサイトで予約を受け付けています。停電時でも使え、独特の暖かみを持つ暖房機器が若者の心を捉えそうです。（新潟日報 R3.9.28）

令和３年度は、前回(令和３年２月）に開催した際のアンケート結果を踏まえ、「女性リーダー」をテーマとして活動することとし、女性がリーダーになることを少しでも前向きに考えられるような内容を考えました。

次の点に配慮して開催いたしました。

・コロナ禍のためオンライン開催
・全ての女性が「リーダー」を目指すわけではないので、まず第１回は「女性リーダーシップ」（講演会）から始めます。
・オンライン開催では初めて講演会の中でワーク（意見交換）を行います。

■当会では初めてZoom上で「意見交換」を実施！
・テーマは「自分が職場のリーダーになること」。
・参加者が1グループ4～5人で9グループに分かれ、ブレイクアウトルーム機能を活用して約15分間ではありましたが意見交換を行い、好評でした。

■参加した皆さまからのアンケート結果（一部抜粋）
・今回参加し「リーダーはこうでなければいけない」という考えから、「自分がリーダーになったらこういうリーダーになろう。」という考えに変わった。
・自分自身の男女の偏見をなくすことが第一歩かと思った。
・リーダーとして活躍されている他社の女性の話が聞けて刺激になった。

など、貴重なご意見を頂きました。

アンケートの内容は分析させて頂き、より魅力的な女性の会になるよう取り組んで参ります。

今後ともよろしくお願いいたします。

当会会員企業、㈱コロナ、ダイニチ工業㈱は、それぞれ省エネ性や使いやすさなどを向上させた石油ファンヒーターを新たに投入します。㈱コロナは、高性能の直流モーターを導入し、送風時などの消費電力を従来比約６割削減。ダイニチ工業㈱は、ユーザーの声を反映し、石油タンクのキャップをワンタッチで開閉でき、取り外さないでもよい形状にしました。（新潟日報 R3.9.8）

当会会員企業日本精機(株)の佐藤浩一社長は、母校の魚沼市立広神西小学校に同社が開発・販売開始した二酸化炭素測定器「CO2Lamp」10個を寄贈しました。新型コロナウイルスの感染防止に役立ててもらうため、各教室に設置し、換気の目安として使ってもらいたいとしています。「CO2Lamp」は、手のひらサイズの円柱形で、内部センサーで空間のCO2濃度を測り、基準値より高いと黄色、赤色へと変化して知らせます。同校の中俣校長は「児童のことを心配してくださり、ありがたい」と感謝したそうです。（新潟日報 R3.9.8）

当会会員企業ダイニチ工業(株)では、加湿器が今年４月から7月の間で過去最高の出荷額（前年同期比30％増）となりました。今月には、加湿用の水トレーを簡略にしたタイプなども新たに投入し、引き続き需要を捉えていく考えです。（日本経済新聞 R3.8.26）

当会会員企業㈱コロナは、アウトドア用品のキャプテンスタッグと共同で、キャプテンスタッグ製の特定のテント内で使用できる石油ストーブと、調理などに利用できる石油コンロを開発しました。来月１日からキャプテンスタッグのECサイトで数量限定で予約を受け付けます。（日本経済新聞 R3.8.24）

当会会員企業ナミックス㈱は、「導電材料」と「絶縁材料」ともに30％を超える世界シェアを有しており、家電からPC、自動車まで幅広い分野で電子部品や半導体製造に不可欠なサプライヤーとして、活躍しています。グローバル企業として、ＢＣＰの具体的な対応で、2013年に台湾の新工場建設。また、どんな品質要求にも必ず応える技術陣と研究へのたゆまぬ取組により、「社員とともにオンリーワン、ナンバーワンの企業に」向かう活力にあふれています。（新潟日報 R3.8.5）

当会の正会員として8月1日より新たに入会されましたので，下記の通りご紹介いたします。

当会会員企業ダイニチ工業(株)は、東京大学などと共同で熱エネルギーを電気に変換する「熱電発電」システムの研究を進めています。カセットボンベを燃料に使い、自律型ロボットのバッテリーなどでの活用を見込んでおり、同社が長年取り組んできた暖房機器の燃焼技術を発展させた形として、高出力を生み出せる新たな電源システムの実現を目指したい考えです。（新潟日報 R3.7.27、日本経済新聞 R3.7.28）

人財育成研究会は、人材の確保・定着、あるいは組織力の発揮に貢献できる人材の育成をどう進めたらいいのか、会員企業の人事担当者などをメンバーとする「情報交換の場」として昨年12月にキックオフミーティングを開催しました。

こんなにも意見や質問が充実し、あっという間の２時間でした。当研究会の事例発表は初回から数え３例目。私たちの目標は、来年４月に向けて講演会を企画するために、企業、そして現場が求める人財育成が何であるかを探求しています。今回の取上げた事例は “人財育成の取り組みと試行錯誤”であり、サブテーマとして “モチベーションを上げるための目標設定”として展開しました。コンピテンシー^※評価を背景に介入しすぎる上司の面談を失敗事例として紹介しています。素晴らしいことに参加者各々が、面談の位置づけや人事考課制度について語り合い、ケーススタディの一環として取り組んでいます。そこには、評価者の情報の集め方と活かし方、そしてサポート体制についてどうしているか等について投げ掛けから、客観的にものごとを捉える難しいさがみえてきます。次回は課題をより掘り下げるために、“世代間の価値観の違い”についての取り組みを話し合う予定です。それは早期退職を予防することかもしれませんし、世代間の働くモチベーションを高めることかも知れません。人財育成に悩みがある企業、関心がある企業は奮ってご参加ください。

コンピテンシー：

当会会員企業㈱有沢製作所は、INPEXがオーストラリアで採掘、直江津LNG基地で受け入れたカーボンニュートラルLNGの購入を開始しました。（新潟日報 R3.7.11）

㈱有沢製作所は、2030年に Scope1（直接排出）と Scope2（間接排出）についてカーボンニュートラルの達成を目指すことを、先月、宣言しています。

当会会員企業㈱コロナは、対応床面積が同社の従来装置の倍以上にあたる最大300㎡まで広げた「ナノフィール」を発売しました。水を分子レベルまで粉砕する独自技術によって発生させたミストの働きで空気を清浄するほか、加湿も除菌もできる装置で、工場やオフィス、スポーツクラブなどでの利用も見込んでいます。（新潟日報 R3.7.1）

当会会員企業㈱アドテックエンジニアリングは、昨年度新規採用したベトナム人ら５人の在留資格更新について、長岡市が設けている無料相談と手続き支援制度を利用し、「高度専門職」に移行するための要点等を在留資格に詳しい行政書士から聞きました。（新潟日報 R3.6.30）

同社は、電子・電気製品・自動車などに使用されるプリント基板を製造する世界最高速のスループットを実現したデジタル露光装を開発するなど、外国人材を含めた優れた人財の育成・登用によって好調な業績をあげています。